司法面接の面接技術を児童養護施設、児童自立支援施設、一時保護所をはじめとする児童福祉施設や学校で活用する方法を検討しています。

子どもが被害者もしくは加害者となった場合、子どもから正確な情報を確実に聞き取るためには、心理、福祉の面接技術では不十分だと考えています。司法面接の技術を身につけ、福祉・教育現場で実践することで、子どもとの新たな関係性を構築できることを目指しています。